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場中にアレスが注目する銘柄、お客様からのお問い合わせが多い銘柄などを中心に銘柄情報を発信！「株ソムリエ」とは？
2023.12.08 12:50 ／ [現在値] 1,224.5円 [前日比] -13.5円 [出来高] 1,510,200株
KDDIスマートドローンと共同で、Starlinkと自動充電ポート付きドローンを活用し、現場監理業務を削減するシステムを開発し、実証実験を行ったと発表しております。同実証実験は、官民研究開発投資拡大プログラム（PRISM（プリズム））の「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」に採択され、実施しているものです。
同実証実験では、自動充電ポート付きドローンが目視外で自律飛行し、建設現場および既存インフラの巡視、点検、計測、異常検知を自動で行うことができるドローンシステムの開発を行い、現場監理業務を80％削減できることを確認。
今後、全国の大規模建設現場への導入をめざし、同システムの検証を進めるほか、同システムで複数のドローンを同時に管理する検証を実施する予定ですので、生産性の向上につながりそうです。
2023.11.27 09:20 ／ [現在値] 1,301円 [前日比] -2.5円 [出来高] 203,900株
セメント系材料を使用した3Dプリンターにより、テンションレグプラットフォーム（TLP）型浮体式洋上風力発電施設に用いるコンクリート浮体の模型を製作し、水槽実験で大型の起重機船を必要としないTLP型浮体基礎の設置・係留シミュレーションを行い設置方法の妥当性を確認したと発表しております。
今後、実験成果を踏まえてさらなる技術開発と実証実験を積み重ね、TLP型浮体式洋上風力発電施設の具体的な施工方法の確立し、浮体式を含めた洋上風力のEPC分野における競争力を強化する方針です。
2023.11.20 13:36 ／ [現在値] 1,282円 [前日比] -34円 [出来高] 654,400株
R3西湘海岸岩盤型潜水突堤整備工事において、新たに設置する潜水突堤の一部に、大型構造物としては国内で初めて、3Dプリンターで製作したプレキャスト（PCa）部材を適用しております。
同工事により、①先端部PCaブロック揚重時の重量を約50％削減し、安全性と施工品質の向上、②建設現場内での作業を削減することで、約60％の省人化と工期短縮、などを実現。建設業界で2024年問題が迫るなか、導入拡大で生産性の向上も期待できそうです。
2023.11.15 12:51 ／ [現在値] 1,308.5円 [前日比] -16円 [出来高] 1,354,200株
トップライズと共同で、トンネル坑内の非GNSS環境下において、作業中の人や重機といった動的障害物を回避しながら自律飛行するドローンを開発し、世界で初めて実証試験に成功したと発表しております。
両社は、23年度中にカーネギーメロン大学からプログラミングや操作の技術移転を受ける予定で、今後、さまざまな状況下での実証実験を重ねながら、トンネル工事の安全性と生産性の向上のため、自律飛行ドローンの実用化を目指します。
さらに、今回開発した動的障害物を回避しながら自動的に飛行ルートを生成する機能は、トンネルの掘削形状を計測する目的以外でも、広く活用の場が見込めることから、他工種や建設業以外での活用も視野に入れて開発を進める方針です。
2023.07.28 13:21 ／ [現在値] 1,277.5円 [前日比] -33.5円 [出来高] 1,734,800株
人口増加・経済成長が著しいアトランタ市における大規模複合開発「1072 West Peachtree」に参画すると27日に発表。
高さ約210mの住宅タワーはアトランタ市で最高層建築物で、総事業費約525億円、竣工は26年を予定しております。同社では中期経営計画2022で、グローバル市場におけるネットワークを活用した優良資産の取得に取り組んでおります。
2023.03.15 13:34 ／ [現在値] 1,022円 [前日比] 15円 [出来高] 1,107,200株
英国ロンドン・シティで賃貸オフィスビル「60 Gracechurch Street」を取得したと14日に発表しております。同社では中期経営計画2022で、グローバル市場におけるネットワークを活用した優良資産の取得に取り組んでおりますが、英国ロンドンでの収益物件の保有は、安定的な収益基盤の強化につながりそうです。
2023.03.09 12:25 ／ [現在値] 1,064円 [前日比] 12円 [出来高] 1,003,300株
「9020 JR東日本」グループ初の木造商業ビル(仮称)nonowa国立SOUTHの着工に着手。今回の計画は22年11月に先導的な木造建築物として設計・施工技術などの広範な普及・発展が期待でき、脱炭素社会の実現に資する計画として認められ、国土交通省の「令和4年度サステナブル建築物等先導事業（木造先導型）」として採択されています。
2月には、環境省が「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」第15条第1項に基づき、同社を含めた大林グループと建築物木材利用促進協定を締結しておりますので、今後も脱炭素社会に向けた木造建築市場の取り込みが期待できそうですね。
2023.02.06 10:17 ／ [現在値] 972円 [前日比] 14円 [出来高] 796,300株
環境省は3日、「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」第15条第1項に基づき、同社を含めた大林グループと建築物木材利用促進協定を締結しております。
2050年の脱炭素社会の実現、カーボンニュートラルの達成、循環型社会の形成に向け、中高層木造建築物等での国産材を中心とした木材利用や、木造を含む建築物等の省エネ化を促進し、これらを総合的に具現化する森林と共に生きるまち「森林共生都市LOOP50」の普及等に努めますので、大型建築物の木造・木質化により、建設資材と施工に伴うCO₂の排出を削減する「OBAYASHI WOOD VISION」を推進する同社にとっては国策の追い風となりそうです。