関東財務局長(金商) 第3093号 一般社団法人
日本投資顧問業協会 会員番号 第012-02842号
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場中にアレスが注目する銘柄、お客様からのお問い合わせが多い銘柄などを中心に銘柄情報を発信!「株ソムリエ」とは?
2022.01.31 09:23 / [現在値] 971円 [前日比] -8円 [出来高] 271,500株
1/29の日経新聞が、『6G無人化技術、日米で国際標準 企業連合で中国に対抗。(中略)25年度までに「原子時計」と呼ぶ特殊な半導体の技術を実用化する構想だ。原子時計はセンサーのような働きをし、リアルタイムで高精度に遠隔操作するのに不可欠な技術とされる。』と報じております。
同社は19年に、東京工業大学、産業技術総合研究所などと、超省エネ・小型の原子時計の開発に成功。自動運転やGPSの代替、高精度計測など、政府が進めるIoTが支えるソサエティ5.0(超スマート社会)の実現への貢献が期待され、当時5年後を目途に販売開始を目指しておりましたが、ここにきて商機が見えてきましたね。
2022.01.26 13:56 / [現在値] 1,002円 [前日比] -48円 [出来高] 1,941,948,500株
ハイケムと、脱炭素社会の実現やマイクロプラスチックによる環境汚染低減といった社会課題解決への貢献を目指し、生分解性のバイオマスプラスチックである高分子量PLA(重量平均分子量30万以上のポリ乳酸)を、超臨界二酸化炭素を用いて量産化するための開発を共同で行うことに合意したと24日に発表しております。
グローバルインフォメーションでは、生分解性プラスチックの市場規模は、21年の77億ドルからCAGR24.9%で成長し、26年には233億ドルに達すると予測しておりますので、市場拡大の恩恵享受が見込めそうです。
2021.12.21 08:29 / [現在値] 1,026円 [前日比] 0円 [出来高] 0株
「1812 鹿島建設」と、5月から国土交通省北陸地方整備局発注の大河津分水路新第二床固改築Ⅰ期工事に「リコーバーチャルワークプレイス(VWP)」を導入し、VRを活用した遠隔現場管理を行っておりますが、遠隔臨場のさらなる高度化に向け、同システムに360°カメラ「RICOH THETA」とライブストリーミングサービス「RICOH Live Streaming API」を適用することで、VR空間内のコミュニケーションを360°ライブ映像で行える機能を追加し、複数人がいつでも遠隔から360°ライブ配信映像内に同時参加できる環境を構築したと20日に発表しております。
今後は両社で、仮想空間において様々なサービスが展開されるメタバースの時代を見据え、現実空間と仮想空間が融合したバーチャルコミュニケーションによる遠隔臨場の高度化をさらに追求することで、移動時間の最小化と意思決定の高速化による生産性の高い建設現場モデルを構築する方針ですので、メタバース分野での商機拡大につながりそうです。
2021.12.08 10:56 / [現在値] 821円 [前日比] 37円 [出来高] 145,300株
8日、「7752 リコー」傘下のリコージャパンと同社が提供する純国産クラウドSaaS型統合ビジネスアプリケーション『Knowledge Suite(ナレッジスイート)』の全国拡販に向けて協業を開始したと発表しております。
21年9月期は「Knowledge Suite」等主力SaaS(サブスク)の売上収益が大きく伸長したこともあり、売上収益は前期比19.1%増となっておりますが、今期はリコージャパンとの協業効果も期待できそうですね。
2021.10.08 10:32 / [現在値] 1,161円 [前日比] 18円 [出来高] 1,665,900株
環境省は9/30、令和3年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業(二次公募)の公募で3件を採択しておりますが、同社の「エッジデーターセンター向けのサーキュラー型蓄電システムの技術開発」も採択されております。
今回の事業では、HVとEVの電池を組合せ、再エネ利用における課題である出力の急変に対応できる安価な組電池技術を開発することで、再エネ利用を促進し、CO2排出量削減を目指します。
同社は、世界で初めてインクジェット技術によるリチウムイオン二次電池の製造ソリューションを開発。将来的には、全固体電池の材料を印刷する技術の実現を目指しておりますので、事務機器市場の成長が鈍化するなか、電池分野での成長に期待もかかりますね。
2021.08.31 14:23 / [現在値] 1,125円 [前日比] 16円 [出来高] 2,222,100株
IoT社会の進展に伴って飛躍的に増加が予想される各種センサーを常時稼働させるための自立型電源用途として、屋内や日陰で効率的に発電できるフレキシブル環境発電デバイス(有機薄膜太陽電池(OPV))のサンプル提供を9月から開始します。身の回りの多彩な小型電子機器類の電池交換が不要となり、利便性の向上とともにSDGsへの貢献も期待されます。
今回の研究開発はJST「研究成果最適展開支援プログラム(A-STEP)産学共同(本格型)」「有機エナジーハーベスティングデバイスの機能革新と実用化技術開発」の支援を受けて行っております。
また同社では、屋外・宇宙用途向けのペロブスカイト太陽電池の開発にも取り組んでおります。政府もグリーン成長戦略で、日本が強みを持つ薄型軽量の次世代型太陽電池が実用化されれば、既存の太陽電池では技術的に設置が困難な耐荷重が小さい既築含む住宅・建築物の屋根や、住宅・建築物の壁面や窓等へ太陽光パネルの搭載が可能となり、より目標の実現に近づくとの見方を示しておりますので、太陽電池分野の成長に期待がかかりますね。
2021.08.19 14:06 / [現在値] 1,090円 [前日比] -20円 [出来高] 2,040,600株
360°画像のバーチャルツアー作成サービス「THETA 360.biz」の契約数が1万社を突破したと19日に発表しております。
サービス開始から、主に不動産業のバーチャル内見に使われてきましたが、近年のリモートワーク、DX推進の影響で21年も需要は急拡大。建築会社、中古車、会社、学校、展示会等の施設紹介など、さまざまな用途でバーチャルツアーが利用されております。
中期経営計画でも、360度カメラ(及び光学技術)は、デジタルサービスに必要不可欠な技術として強化する方針を示しておりますが、今後の収益貢献が期待できそうです。
2021.08.10 14:36 / [現在値] 1,086円 [前日比] -11円 [出来高] 4,061,300株
国土交通省は6日、令和3年度住宅生産技術イノベーション促進事業を採択しておりますが、同社とマップコンシェルジュの「360度画像とBIM情報を活用した遠隔施工管理による移動時間削減に資する技術開発」も採択されております。
同社では中期経営計画でも、360度カメラ(及び光学技術)は、デジタルサービスに必要不可欠な技術として強化する方針を示しておりますが、今後は住宅建築分野での採用も増えることになりそうですね。